| ■なくそう海難事故 |
2007.08.09 |
気仙沼で講習会
救命具の使用法学ぶ／
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船員災害防止対策検討実行委員会（勝倉敏夫委員長）は八日、サバイバル・トレーニングを気仙沼市魚浜町の市水産研修センターで開いた。講師は船員災害防止協会事業部長の結城建輔氏と気仙沼海上保安署長の山中洋氏。
約二百人の受講者を前に結城氏は「昨年は海難事故で百八人、海中転落で百二十七人が死亡または行方不明となった。救命胴衣着用、正しい救命いかだ使用があれば、多くの命が助かったはずだ」と話した。
その上で「救命いかだに乗り込む場合は、位置を知らせる無線機器は必ず携行したい。救助されるまでは水と保温が特に大事だ。それと『必ず救助される』と信じて待つ気力が生死を分ける」と指摘した。
山中氏は「今年も気仙沼・本吉地方で二人が海中転落で行方不明になっている。作業用かっぱと長靴を着て海に放り出されたら、沈むのは時間の問題だ。救命胴衣をしていれば、気絶していても顔は水面の上に出る」と、着用の必要性を強く訴えた。
その後、コの字形岸壁へ移動し、漁船に装備している一般的な膨張式救命いかだの正しい投下方法と乗り込み方、いかだが裏返った場合の直し方を学んだ。
実際に安全ピンを外して投下し、救命胴衣などを扱っている会社の社員が乗り込み方を実演した。船員災害防止協会関係者が「救命いかだは、投下しなくても水深四メートルで自動的に膨張し、浮き上がって来る。本船とつないであるもやい綱を切断する備え付けナイフのある位置などを乗組員全員が知っておくべきだ」などと、幾つかの留意点を丁寧に説明した。
昨年十月のサンマ船第７千代丸の遭難をきっかけに、気仙沼港では海難ゼロを目指したさまざまな活動が展開されており、今回の研修もその一環。 |
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